明けましておめでとうございます。読者の皆様はファッキン・コールド（しに寒い）な新年をどうお過ごしでしょうか。ブログ主は数年ぶりに１日ゆっくりと気を抜いて、２日午後から再起動しています。

そこで気が付いたのですが、よくよく考えると当ブログは今年で運営１０年になるんですよね。いわゆる今年５月で１０歳の誕生日を迎えるわけですが、よくもネタ＆気力が持ったもんだと思いつつ、ここ１０年で最も印象に残った事件を振り返ってみたところ……

令和元年末から始まり、翌２年に全世界レベルで大流行した新型コロナウィルス禍が断トツナンバーワンで間違いありません。

実はこの案件、当ブログではあまり取り上げていませんが、当時を振り返ると、コロナ禍はソビエト崩壊クラス（平成３年）の世界史に残る大事件なのです。その理由はコロナ禍以前と以後では “社会” が激変したからに尽きます。

大雑把に説明すると、ソ連崩壊からコロナ禍以前の平成元年までは “デフレ” が社会の基調であり、その間に起きた戦争（同時多発テロ、イラク戦争など）はあくまで局地的なトラブルに過ぎず、世界経済のデフレ傾向に影響を与えることがありませんでした。

なお、デフレ社会は高齢者などの「年金生活者」が極めて有利な社会環境でもあります。しかも（世界的に）日常の買い物だけでなく、思想信条にいたるまで高齢者に “寄り添う” 環境が出来上がっていたのですが、その流れがコロナ禍以降変わってしまったのです。

つまり、コロナ禍は単なる世界的なパンデミックではありません。コロナ禍の後に起こった政情不安は戦争によって、世界経済はデフレからインフレ基調に一変し、それによって現役世代が有利な社会環境に大きく舵を切っているのです。

デフレからインフレへの変化は生活スタイルを一変させます。それは単なる日常の買い物だけでなく、デフレ時代と同様個々の思想信条にも大きく影響を及ぼします。誤解を恐れずに言えば、昭和や平成時代の常識がそのまま通用する社会ではなくなったのです。

つまり、今後は（これまでの常識の）何が通用し、何が通用しなくなったのか、その基準を「現役世代※」に設定し慎重に見定めること、これが今後を生きる大きなポイントになること間違いありません。それゆえにブログ主は昭和的なリベラル指向、反戦平和運動、そして平成以降の “愛国” も令和の今日ではそのままでは生き残れないと判断しています。

※なお、現役世代にとって最も嫌うのは、中高年世代が「自分たちにとって都合のいい若者」を作ろうとする動きでしょう。理由は簡単で、現役世代は１０年前のＳＥＡＬＤｓの失敗を知っているからです。

ちなみに我が沖縄では今年は沖縄知事選という政局の大イベントがあります。ブログ主的には現職の三選はありえないと判断していますが、仮に玉城デニー知事が三選しても、我が沖縄における現役世代有利の流れは変わらない、ただその流れのスピードが速くなるか否かだけと想定しています。どちらにせよ “昭和” そのものの

沖縄二紙や反戦平和団体は衰退を免れない

これは断言できます。彼らは本質的に現役世代を利用しようとするが、寄り添うことができないからです。少し話はそれましたが令和８年以降は、個々の思想信条の “更新” を強く要求される（中高年や高齢者にとっては）極めて厳しい社会環境になると予測しつつ、今回の記事を終えます。